東京地区の百貨店売上高、3月は25.5％増

荷主日本百貨店協会は18日、3月の東京地区百貨店売上高を発表した。売上高総額は1716億円余で8か月連続のプラスとなる25.5％増（前年同月比）となった。

東京地区の売上高伸び率は、これまで全国を1-3％弱上回る水準で推移してきたが、3月は主要10都市の多くで駆け込み需要が東京より強く現れたことから、結果的に全国平均（25.4％増）とほぼ並ぶ水準に落ち着いた。

商品別でも、全国同様に全品目で前年同月を上回り、品目ごとの伸び率も全国とほぼ同じ傾向を示した。特選ブランド（身のまわり品、31.8％増）や美術・宝飾・貴金属（2倍増）、呉服・高級寝具（その他衣料品、68.7％増）などの高額商材が極めて高い伸びを記録したほか、化粧品（64.4％増）や家庭用品（41.3％増）も大幅増で推移した。

高額商材とは対照的に、デイリー商材の食料品（4％増）は大きな駆け込み需要もなく堅調な動き。ワインやグローサリーなどの一部アイテムでまとめ買いの傾向も見られた。

ホワイトデー商戦は2月のバレンタイン商戦が好調であったことに連動して、多くの店が二桁増を記録するなど活況だった。

東京地区の4月中間段階（4月14日）までの商況は、前年を15％程度下回る水準で推移しているが、日を追うごとに減少幅が縮小しているという。また、銀座や新宿地区の店舗では訪日外国人売上の急伸が下支え要素となっている。