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GfKジャパン調べ

家電量販店のIT製品販売、増税後もプラス維持

2014年7月3日 (木)
▲IT製品の販売額推移(出所:ジーエフケーマーケティングサービスジャパン)

▲IT製品の販売額推移(出所:ジーエフケーマーケティングサービスジャパン)

調査・データジーエフケーマーケティングサービスジャパン(GfKジャパン、東京都中野区)は2日、家電量販店を対象にPCやタブレットなどIT製品の消費増税前後の販売動向を調査し、結果を発表した。

IT製品での駆け込み需要は年明け以降、顕在化した。金額ベースでは13年末から徐々に上向き、1-2月は2割増、3月は8割増と高い伸びを見せた。大型白物家電では単価、住み替え、設置などなどの要因から、早い時期から駆け込み需要がみられたが、IT製品の駆け込み需要は増税直前の3月に集中した。

増税後の4月は、多くの家電製品で駆け込み需要の反動によってマイナスに転じたが、IT製品は1割増とプラス成長を維持。プラス成長の中心にあったのは4月9日にXPのサポート終了を迎えたパソコンで、4月は3割増となった。

特にサポート終了週の4月7日から13日にかけては6割増と前年同週を大きく上回った。サポート終了日が迫るにつれ、XPを期限後に使用を続けることの問題点が大きく報道されるようになった。

ソフトや周辺機器の互換性を理由にXPを使用し続けるユーザーはいるものの、買い替えのタイミングを逃していたり、その必要性を感じずXPを使用し続けていたりというユーザーにとって、買い替えのきっかけとなったとみられる。

また、XPのサポート終了は、パソコンと同時に購入されることが多い製品の販売にも波及。4月はPC用セキュリティーソフトで2割増、マウス・キーボードなど多くの周辺機器でも前年を上回った。

IT製品の販売金額は5月には前年並み、6月4週間(2-29日)は前年比1割減と落ち着いてきている。増税が決定した13年10月から14年5月までの期間計は2割増。増税に加え、XPのサポート終了が市場を押し上げた形だが、年後半以降は買い替えを喚起する材料に乏しく、同社は「厳しい状況が予想される」との見方を示している。