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日本郵船、ビッグデータ活用し燃料消費効率14%向上

2016年5月27日 (金)

環境・CSR日本郵船は27日、2011年に策定した中期経営計画で、船舶から排出されるCO2の削減目標を「15年度までに、10年度比で燃料消費効率10%向上」を目標に掲げていたが、15年度末時点でこれを大きく上回る14.3%の向上を達成した、と発表した。

同社は国際海事機関(IMO)が実施するCO2排出規制強化に先駆けて、08年に船舶パフォーマンスマネジメントシステム(SIMS)の運用を開始し、システムから得られる運航ビッグデータを活用し、環境活動に取り組んできた。

現在では、次世代型自動車専用船や1万4000TEU型コンテナ船など最新技術を導入した省エネ船を竣工し、新中期経営計画で掲げた「18年度までに燃料消費効率15%向上」という新たな目標の達成に取り組んでいる。