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調査・データ矢野経済研究所は12日、「次世代型モニタリング」の可能性調査結果を発表した。
IoT関連テクノロジーを活用した遠隔監視のための仕組みを指す次世代モニタリングの導入が進む可能性を調べたもので、すでに工場・製造、社会インフラ・防災分野でテスト導入や実証試験が始まっており「徐々に」ではありながらも普及が進んでいる状況を紹介。今後は建設業、運輸・倉庫業などでの現場作業者向け健康管理（ヘルスケアモニタリング）へと適用領域が広がっていく、と予測した。
工場・製造分野の次世代型モニタリングは、主に故障予知・状態基準保全（CBM）の実現などを目的として大手企業へのテスト導入が始まっており「2020年頃までは組立製造業やFA機器・ロボット導入工場、プロセス製造業（プラント）などでの大手企業の設備監視へ導入される」との見方を示す。
社会インフラ・防災分野の次世代型モニタリングは、冠水・風水害被害を監視するための河川モニタリング、土砂災害の危険性の高いのり面監視などの防災関連といった「人命に関わる」「社会的な影響が甚大な」領域から優先的に適用されると分析し、20年以降に主要な社会インフラ監視への適用が始まると予測した。
■資料「動き出す次世代型モニタリングの現状と展望-ユーザアンケートから見る現場データの取得・活用実態-」の詳細
http://www.yano.co.jp/market_reports/C58113800
