国内
新潟運輸は、始業前のラジオ体操の実施と、マラソン・ランニングを実施している従業員にランニング用ユニフォームを支給。これら健康増進のための積極的な活動が高く評価された。
スポーツ庁では、運動不足である「働き盛り世代」のスポーツの実施を促進し、スポーツに対する社会的機運の醸成を図ることを目的として、今年度から社員の健康増進のためにスポーツの実施に向けた積極的な取り組を行っている企業を「スポーツエールカンパニー」として認定している。今年度は217社が「スポーツエールカンパニー」として認定された。