調査・データ
17年度と比較して、上昇傾向であったのが、「スーパーマーケット」「エンタテインメント」「事務機器」「ガス小売」だった一方、低下傾向でだったのが、「携帯電話」「宅配便」だった。特別調査を除いた5業種で経年変化を全業種平均(17年度まで)と比較すると、14年度から17年度にかけて、宅配便を除きほぼ上昇傾向にあり、全業種平均と同様の傾向となった。18年度は宅配便に加え、携帯電話も低くなっている。
この調査は、総計12万人以上の利用者からの回答をもとに実施するもので、今年度は年6回に分け、30業種超、400の企業・ブランドの調査を行う。
■調査全文
https://www.atpress.ne.jp/releases/165359/att_165359_1.pdf