産業・一般住友金属鉱山は2日、材料事業を強化するため、1日付で半導体材料事業部、機能性材料事業部、エネルギー・触媒・建材事業部の三事業部を統合し、新たに「材料事業本部」を発足させたと発表した。
同社の材料事業では、環境・エネルギー分野の事業拡大と、成長戦略を描けない事業からの撤退などを進めるなど、成長分野へ経営資源を集中する方針を打ち出している。
具体的には、二次電池正極材料や白色LED用サファイア基板への投資など成長が見込まれる事業へ積極的に経営資源を投入する一方、ボンディングワイヤー、サブトラクティブ法COFなど、中・長期的に展望を描けない事業・商品からの撤退を行ってきた。
しかし、欧米経済の低迷や新興国経済の成長鈍化、価格競争の激化などで、材料事業を取り巻く環境は厳しい状況が続くとみられており、三事業部を統合することで、経営資源の効率的な活用と迅速な意思決定につなげる狙い。