調査・データAI安全運転診断・研修システム「MIRAI DRIVE(ミライドライブ)」の開発・運用を手掛けるORENDA WORLD(東京都港区)は15日、警察庁や国土交通省が公開する交通事故・労働環境に関するオープンデータを独自に分析し、多くのドライバーが持つ「運転への自信」と、実際の「事故発生状況」との間に大きなギャップが存在することが明らかになったと発表した。同社はよりリアルな安全運転研修の必要性を提言している。
同社は、交通事故の原因をAIで分析し、安全対策や研修に生かそうと、警察庁や国土交通省、民間の研究機関などが公開するデータを収集、分析した。
警察庁の統計によると、2023年中に発生した交通事故の48.9%が、多くのドライバーが毎日利用する交差点で発生している。これは、信号や見通しの良い場所であっても、一瞬の油断や危険予測の甘さが事故に直結することを示している。一方で、民間調査によるとドライバーの約8割が自分の運転技術に自信を持っている。同社は「こうした自信が、慣れた道での注意力を散漫にさせ、予期せぬ危険を見落とす温床となっていると考えられる」と指摘している。
また、トラックドライバーの年齢構成は、40代から50代が45%を占め、現場は経験豊富なベテランドライバーによって支えられている。しかし、「2024年問題」などによる労働時間の制約は、こうしたベテラン層にも「早く目的地に着かなければ」という心理的な焦りをもたらしており、「焦りは、普段ならできているはずの安全確認を省略させたり、無理な車線変更を誘発したりと、安全運転の質を著しく低下させる要因となり得る」と指摘。長年の経験が時として「思い込み」につながり、予期せぬ危険を見落とすリスクを高める可能性があるとしている。
こうした分析結果から同社は、「もはや『安全運転を心がけましょう』という精神論だけでは事故を防げない時代が到来した」とし、ドライバー自身も気づいていない「無意識の運転のクセ」や「認知の遅れ」などのリスクをAIで科学的に可視化し、一人ひとりに最適化された研修を行う新しいアプローチが必要だと訴えている。
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