富士通といすゞ、次世代システムの共同研究合意

荷主富士通といすゞ自動車は9日、いすゞが展開する商用車の安全・快適・環境の分野で将来技術の共同研究を行うことに合意した、と発表した。

具体的には、エネルギーシフトへの対応、運行安全性の向上、ドライバー負荷低減に関する分野で共同研究を行い、両社の強みを生かした商用車に適したシステムを開発、将来車に採用していくことを想定している。

富士通といすゞはこれまでも、1990年に両社の合弁会社となるトランストロンを設立し、電子制御コントローラやテレマティクス車載機などを開発してきた。

CO2の排出量削減による環境対策や、より安全な運行を可能とする支援対策のニーズが高まっていることから、富士通の持つ最先端のICT（情報通信技術）と、いすゞの商用車に関する知見・経験を活用、組み合わせることで「安全で環境に優しい次世代の自動車システム」の開発を目指す。