ガス協会、大型天然ガストラックの普及事業を実施

話題日本ガス協会は12月から2014年3月まで、大型天然ガストラックの普及推進事業を実施する。モニター運用を通じて得られるデータや知見を車両改善に活かし、ユーザーの要望をトラックメーカーに発信することにより、早期の量産車投入を目指す。

同協会が試作した3台の大型天然ガストラック（車両総重量25トン）を運送会社1社あたり約半年間、モニター運用してもらい、CO2削減効果、環境性、経済性のデータを取得するとともに、ユーザーサイドの運用上の問題点を洗い出す。普及推進事業は、日本ガス協会が運輸低公害車普及機構に実証事業として委託する。

天然ガス自動車は現在、全国で約4万台が普及しているが、2-4トンを中心としたトラックが4割、塵芥車・バス・小型貨物バンなどの車両が3割、残りが軽自動車や乗用車となっており、大型トラックは30台程度にとどまっている。世界的には、1300万台以上が普及しているという。

同協会では、東日本大震災でガソリン・軽油などの需給が一時ひっ迫したことを例に挙げ、「天然ガススタンドはほぼ通常どおりの供給体制を維持し、優れたセキュリティ性が証明された」と強調。石油依存度が高い物流分野では、エネルギーセキュリティの観点から燃料の多様化を図る観点から、天然ガス自動車の普及が重要と指摘している。

普及推進事業には、これまでに佐川急便、札幌通運、サントリーロジスティクス、大同貨物自動車、トナミ運輸、新潟運輸、日本通運、日本ロジテム、ヤマコン、ヤマト運輸が参加を表明している。