荷主住友ゴム工業は11日、関西大学と共同で実施している、タイヤの内側に静電気を利用した発電デバイスを取り付け、タイヤの回転によって電力を発生させる技術開発において、2種類の発電デバイスの組み合わせにより幅広い速度域で安定した電力を得ることに成功したと発表した。
タイヤ内部に設置したタイヤ空気圧監視システム(TPMS)の稼働が確認できたことにより、タイヤセンシングの課題であるセンサーデバイスの電池寿命の短命性を解決し、タイヤセンシングの実用化に寄与する。
これまでは、タイヤの歪みの変化による張力を利用した低速域・タイヤ速50キロで、発電量800マイクロワット以上の発電に成功していたが、今回は、加速度変化による遠心力を利用する発電デバイスを適切に配置することで高速域でも相当量の電力を得ることに成功した。
発電メカニズムの異なる2種類の摩擦発電デバイスを並列接続することで、幅広い速度域で安定した電力を得ることができ、実車を用いた実験でも低速域から高速域まで安定したTPMSの起動が可能であることを確認したという。
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