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調査・データ物流倉庫を紹介するBtoBマッチングメディア「一括.jp」を運営するeclore（東京都新宿区）は14日、物流倉庫の運営や管理に携わっている担当者を対象に実施した、倉庫現場で発生したトラブルと、その要因、対応の課題点に関するアンケートの結果を公表した。多くの担当者が「管理体制の不備」と「作業スタッフの教育不足」に課題を感じていた。
調査は今月11日、物流倉庫の設備や運営に直接関わる担当者150人を対象に、インターネットを通じて実施した。
調査結果によると、「トラブルの中で最も多かったもの」との問いに、最も多かったのは「商品の破損・汚損」で33.3%を占めた。次いで多かったのは「入出庫の遅延（作業遅れ・納期遅れ）」で23.3%、「荷物の紛失・誤配送」14.7%、、「在庫数のミス・誤差」12.7%が続いた。
トラブルの主な原因として最も多かったのは「倉庫内の管理体制・チェック体制の甘さ」の30.7％で、次いで「作業スタッフの確認ミス・教育不足」が27.3％だった。ほかには「マニュアルや指示書の不備」13.3％や「システムエラー・機器トラブル」11.3％などが挙げられた。
また、倉庫トラブルを減らすための取り組みについて尋ねたところ、最も多かったのは「マニュアルや業務フローの見直し」の25.3％で、「スタッフ教育・研修の充実」の24.7％が僅差で続いた。このほか、「システムや設備の導入・更新」18.7％、「定期的な棚卸・在庫チェックの徹底」11.3％を挙げる人も多かった。
同社は、調査結果から「管理体制の不備」と「作業スタッフの教育不足」の課題が浮かび上がったと指摘。トラブルを減らすには、「業務フローの見直し」と「スタッフ教育の強化」が必要だとし、「マニュアルや業務フローを現場の実情に合わせて見直し、オペレーションの標準化を進めることでミスを減らせる」としている。
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LOGISTICS TODAY編集部
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