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GfKジャパン

上半期のドラレコ販売台数が急増、前年の1.5倍

2015年9月9日 (水)

調査・データジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパン(GfKジャパン、東京都中野区)は9日、上半期(1-6月)のドライブレコーダーの販売動向を発表した。

2015年上半期のドライブレコーダーの販売台数は前年の同じ時期に比べて5割増しの29万台と飛躍的に伸びており、特に高画質モデルの伸長で平均価格も上昇。販売額は1.9倍となった。

ドライブレコーダー市場は製品の認知度上昇とともに拡大を続けており、参入メーカーも増加。販売メーカー数は3割増えて50社を上回った。また、高機能化で平均価格が上昇し、販売額は86%の伸びとなった。

自動車が大きな衝撃を受けた瞬間の前後十数秒を自動的に記録する衝撃検知機能を搭載する製品の数量構成比は、前年上半期の3割強から15年上半期には倍増し、7割に迫った。

高画質化も進んでおり、動画記録画素数200万画素以上の製品は前年同期の4割強から6割を占めるまでに拡大。売り場では、画質レベルによって陳列棚を分けるなど、画質の差を明確にした提案も目立っている。

メーカーも高画質化で前方や対向車のナンバープレートを正確に読み取れることに加え、ドライブ中の車外の風景を高画質で残せるといった訴求を積極的に行っている。

15年に入り、カーナビやレーダー探知機などの車載用機器と連携する製品も増加しており、今後も需要の拡大が見込まれている。ただ、自動車ユーザーを対象にした消費者調査では、過去1年以内にドライブレコーダーを購入した消費者は6%にとどまっており、年代別の購入率は60歳代が8%となった一方、30歳未満は3%と極めて限定的だった。