JNC、仏原子力庁と負極材料を共同開発

産業・一般JNC（東京都千代田区）は3日、フランス原子力庁（CEA）の新エネルギー技術研究部門（LITEN）と共同で、自動車用リチウムイオン電池に使用する負極材料、電極の開発を開始すると発表した。

電気自動車に使用されるリチウムイオン二次電池には、一度の充電で電気自動車を長距離走行させる性能や、充放電を繰り返しても電池性能が劣化しないなどの耐久性が求められている。

リチウムイオン二次電池の負極材料には炭素が使用されているが、炭素を用いた負極材料は電池容量とエネルギー密度に限界があるため、新規材料の開発ニーズが高まっていた。

JNCでは、LITENと最先端のシリコン系負極材料、それを用いた電極の共同開発契約を締結し、開発を推進することにした。

JNCグループでは既にリチウムイオン二次電池材料用の正極材料、セパレーターの開発を進めており、共同開発を行うことで電池メーカーにトータルソリューションを提供することが可能となる、としている。