玉井商船、上場廃止回避へ｢効率的な配船に努める｣

財務・人事東証2部上場の玉井商船はこのほど、2020年3月末の株式時価総額が9億224万円となり、東京証券取引所への上場を維持することができなくなる「10億円未満」となったことを発表した。

東京証券取引所の有価証券上場規程では、9か月以内に毎月の月間平均時価総額と月末時価総額が10億円以上にならないときは、上場廃止になることが定められており、同社が3か月以内に（1）事業の現状（2）今後の展開（3）事業計画の改善（4）その他取引所が認める事項――を記載した書面を提出しない場合には、最長でも3か月で上場廃止となる。

同社は、2020年3月期通期の連結損益で2億2000万円の経常損失を見込んでおり、現状は「厳しい経営環境」としているが、今後は同社船5隻を可能な限り効率的に配船し、新規貨物の獲得に向けて「鋭意努力を続けていく」。また、3か月以内に所定の書面を提出し、これを開示することを明らかにしている。