高機能包装材料市場は縮小、24年は回復へ

調査・データ矢野経済研究所（東京都中野区）は、国内の高機能包装材料市場の動向を調査、6月27日に調査レポートを発刊した。調査期間はことし4‐6月で、調査対象は軟包装関連企業（フィルムメーカー、コンバーター）。

同調査によると、2023年の高機能包装材料の市場規模（国内出荷と輸出量）は前年比6.9％減の72万3440トン。内訳をみると、基材フィルムは32万380トン（同9％減）、バリアフィルムは7万960トン（6.9％減）、シーラントフィルムは29万9570トン（5.3％減）、ラベル用シュリンクフィルムは3万2530トン（0.2％減）となった。

新型コロナウイルス禍の巣ごもり特需からの反動減に加え、商品値上げによる買い控えから家庭用（市販用）食品の包装材料需要は減少。さらにコンビニエンスストアや食品スーパーなどの過剰在庫削減や、値引き販売による食品ロス削減の取り組みが進められたこともあり、23年の高機能包装材料の出荷量は前年を大幅に下回った。一方、多くの包装材料メーカーでは需要回復を見込んでおり、在庫の適正化や内食への回帰による食品の包装材料の需要増などもあり、24年の高機能包装材料の市場規模は3.5％増の74万9000トンと回復途上となる見込みだという。

また、環境問題が注目を集めだした当初は、プラスチックの存在自体が「悪」とされ、過剰なまでの脱プラスチックが進められてきたが、近年では使い勝手の良さやコスト、リサイクル適性などその有用性が再認識されている。プラスチックのサーキュラーエコノミー（循環型経済）を前提としたスキーム構築や容器包装設計が包装材料メーカーに求められるようになるなど、風向きは変わりつつあるとしている。

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LOGISTICS TODAY編集部
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