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調査・データグローバルリンクジャパン（東京都中央区）は9日、ChatGPTなどのAI検索が回答の根拠とする出典について、20業種、60サービスを対象に実施した調査結果を発表した。BtoC業種では出典の63％を比較メディアやポータルが占めた一方、BtoB業種では50％が事業者の自社サイトだった。
調査は10月、OpenAI APIのウェブ検索を有効にして実施した。20業種について384問を照会し、回答に付いた1653件の出典URLを分析した。全体では事業者の自社サイトが34％、比較メディアとポータルが51％、公的機関・業界団体が12％を占めた。
業種別では、物流のほかBtoB製造業、社労士、システム開発、M&A仲介、弁護士の6業種を「事業者中心」に分類した。一方、質問の仕方によって参照先に違いがみられ、条件に合う会社を尋ねる「頼める」型では自社サイトが50％を占め、「比較」型ではメディアが63％となった。
事業者の自社サイトが出典となった559件の内訳は、サービス紹介などのページが229件、トップページが110件、解説記事が170件、PDF資料が50件だった。記事とPDF資料を合わせると4割となり、サービスページ以外の記事や資料も出典として使われていた。
同社は、調査結果についてサイトの品質や推薦順位を示すものではなく、記事公開などの施策とAI検索で出典になることの因果関係も確認していないと説明している。また、各質問は1回ずつの照会で、利用したAPIのモデルとChatGPTの画面上で使われるモデルでは結果が同一とは限らないとしている。
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