東京五輪に向け重包装の拡大期待、富士キメラ総研が報告書

調査・データ富士キメラ総研は22日、飲料と食品用途を中心とした容器・包装の国内市場の調査結果を発表した。数量ベースの構成比が高い段ボールなどの重包装は、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向け、景気の回復や物流量の増加に伴う拡大が期待される、と分析した。

2018年の容器・包装市場全体の生産量は13年比で0.7％増、金額ベースでも1.4％増の4兆5068億円にとどまるものの、PETボトルは12.7％増（金額ベース）、透明飲料カップ18.3％増、発泡PP／PS食品容器30％増、PLA（ポリ乳酸）食品容器・包装32.2％増――と機能性に優れたカテゴリーの中には大きく伸びるとみられるものもある。

富士キメラ総研がまとめた報告書「パッケージングマテリアルの現状と将来展望」は、飲料容器、食品容器、パウチなどの軟包装、軟包装用フィルム、医療包装、段ボールなどの重包装、その他の包材、緩衝材や粘着テープ・ラベルなどの関連資材合わせて56品目を対象に、今後の方向性を明らかにしたもの。