コンビニ3社の共同店舗配送実験で全面的な改善効果

調査・データ流通経済研究所（東京都千代田区）は2月26日、コンビニエンスストアチェーン大手3社の店舗配送を対象とした共同物流の実証実験を行った結果、チェーンごとに配送する場合と比べ、配送距離の短縮化、CO2排出量と燃料消費量の削減、トラック回転率と積載率の向上など、多くの評価指標で改善効果を確認できたと発表した。

ただ、トラックの生産性については「店舗の納品時間を調整できずに納品店舗数が低下した」として、わずかながら1台あたりの納品店舗数が減少し、改善効果を確認できなかった。

この結果を受け、流通経済研究所は実験結果を拡張する分析として納品時間を調整し、最も効率の良いルートで配送する場合のシミュレーションを実施することで「大幅な効率化が可能」になると強調。「SDGsの視点も持ってコンビニ業界の新しい物流の形をコンビニ各社と、メーカーから卸売業・小売業までのサプライチェーンを構成するすべてのステークホルダーとともに、一気通貫で検討していく」との考えを示した。

実証実験では、チェーンに関係なく最も近い店舗で配送ルートを組むことで、輸送距離を短縮。これによってCO2とフードマイレージの削減、トラックの回転を上げることにつながることを確かめたほか、効率的な配送ルートを組むことで積載率を高め、納品時間を調整すればトラックの生産性を向上させることができることを確認した。

（出所：流通経済研究所）