地図情報ベースに遠隔診療とドローン医薬配送実証

メディカルゼンリンとソフトウェア開発のオーイーシー（大分市）、KDDI、大分県の4者は15日、大分県佐伯市で遠隔診療システムとドローン配送を組み合わせた実証事業を実施したと発表した。地図情報や位置情報を活用したオンライン診療・ドローン配送システムで、離島やへき地を支える医療現場の課題解決につながる取り組みとして注目を集めそうだ。

大分県では、地域が抱えるさまざまな課題の解決手段として、先端技術の活用を推進。高齢化の進む離島やへき地では、医療への需要は高いもののリソースは限られており、適切な医療機会の提供が重要な課題だ。4者は、「離島・へき地を支える医療での先端技術の活用」をテーマに、地元医療機関などと連携。「オンラインによる診療・服薬指導」と「ドローンによる医薬品配送」などを組み合わせたサービス実証事業を、ことし10月と12月に実施した。

▲遠隔診療システムのイメージ（出所：ゼンリン）

今回の実証では、ゼンリンが提供する地図プラットフォーム「ZENRIN Maps（ゼンリンマップス）API」をベースに、ゼンリンとオーイーシーが開発した遠隔診療システムを用いた、離島と本島間におけるオンライン診療や服薬指導から、KDDIの「スマートドローンプラットフォーム」を活用したドローンによる医薬品配送までのオペレーションを展開。これらを一元管理できるか検証した。

今後、実証結果の検証・分析を行い、離島やへき地における医療従事者の負担軽減や地域住民の医療機会の増加につながる事業モデルの策定を進めることで、ドローンをはじめとする先端技術の活用を通じた地域課題解決を目指す。