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全ト協、環境対策機器の導入効果を調査

2013年9月12日 (木)

環境・CSR全日本トラック協会は12日、EMS、アイドリングストップ支援機器、低公害車の導入効果に関する調査結果(回答数593事業所)を公表した。都道府県トラック協会を通じ、今春、会員の運送事業者に対して調査した結果をまとめた。

EMS機器やアイドリングストップ支援機器で顕著な導入効果がみられた一方、CNG(圧縮天然ガス)車やハイブリッド車といった低公害車は「燃費が改善しない」と回答した事業者が少なからずあり、価格の低減や性能改善が課題となった。

EMS機器は、導入前の事故件数が月間平均2.3件だったのに対し、導入後は平均0.8件と64%の削減効果がみられた。特に、デジタルタコグラフを導入した事業者は削減率が66%と、非デジタコ機器を導入した事業者よりも、やや削減率が高かった。機器導入費用については、回答した事業者の64.7%が「高い」と回答し、導入費用の低減が課題となった。

アイドリングストップ支援機器は、車載バッテリー式冷房装置で導入前のアイドリング時間が1日平均6.3時間となっていたのに対し、導入後は平均1.5時間と、76%もの削減率となった。エアヒーターも70%と高い削減効果を発揮した。

ただ、アイドリングストップ支援機器でも、74%が導入費用が高いと回答しており、EMS機器同様、価格の低減が課題となった。

低公害車については、CNG車、ハイブリッド車ともに平均燃費改善率が10.2%(2トンCNG車)から17.1%(2トンハイブリッド車)と一定の改善効果を示したものの、「改善しない」と回答した事業者も多く、明確な改善効果を確認できるような性能改善が価格とともに課題となった。