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調査・データ日本生まれのサポーター専業ブランド「MEDIAID」（メディエイド）を展開する日本シグマックス（東京都新宿区）は22日、働く人を対象にした「職場での暑さ・熱中症対策に関する実態調査」を実施した結果を発表した。調査では全国の建設・製造・運送・鉄鋼・電気通信・電気ガス水道などの業務に従事する25-55歳の男女計2208人うち、企業に勤め、屋内屋外を問わず、夏期もしくは年中暑い環境で働く機会があると回答のあった283人へのアンケートを分析した。
暑熱環境下で働く283人のうち、81.3％が「暑さによって仕事の効率に影響がある」と回答し、そのうち3人に1人が「熱中症や脱水症状などの体調不良」と「暑さが原因の体調不良による欠勤」を経験している。また半数以上が、暑さが原因による「集中力や判断力の低下」を感じていることがわかった。
会社が実施している暑さ・熱中症対策への印象については、「十分に実施している」という回答は21.9％にとどまり、78.1％は「実施していない（25.4％）」、「実施しているが不十分（52.7％）」と感じていると回答した。またそのうち、会社が実施している暑さ・熱中症対策に加えて自己負担で暑さ対策を行っている人が6割以上だった。
会社が行っている暑さ対策としては「エアコンの設置」の回答が50.7％と最も多く、次いで「飲料の支給（36.2％）」、「食品の支給（33.5％）」が挙げられた。また会社が直近で取り入れた暑さ対策として多かったのは「ファン付きウェアの支給（20.4％）」、「冷却グッズの支給（17.6％）」だった。暑さ対策を自己負担で追加で実施している内容としては「涼しい下着・インナーの購入」が42.9％と最も多く回答され、次いで「飲料の購入（42％）」、「汗拭きシート・制汗剤スプレーの購入（41.2％）」が挙げられた。
前年に実施した暑さ対策による自己負担額について聞いたところ、「1万円以上」と回答した人が41.2％、その内容として「ファン付きウェア(44.9％)」の回答が上位に挙がった。さらに、「暑さ対策の自己負担額が1万円以上」と回答した方の人数を年代別に分析したところ、「50歳以上55歳未満」が最も多く、35歳未満といった若年層は少ない傾向にあった。
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