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調査・データGfKマーケティングサービスジャパン（東京都中野区）は13日、2013年の家電、IT市場の国内販売動向を発表した。
13年の家電小売市場規模は7兆4400億円となった。白物家電、カメラ関連製品の販売金額は前年を上回ったものの、AV製品、通信関連製品の落ち込みを完全に補うには至らず、前年比1.5％減とわずかに縮小した。
一方で、デジタル家電や白物家電の主要製品では平均価格が前年を上回るなど、販売金額面では回復が鮮明になった。14年は4月の消費増税に向けて、家電でも駆け込み需要が加速すると見込まれるが、その後、同程度の反動減も予想されるため、「通年でみると消費増税による市場の押し上げ効果は限定的」と指摘した。
AV市場では、薄型TVが27％減の610万台と、エコポイント制度やアナログ放送停波に伴う特需の反動減が根強く残った。ただ月別動向をみると、数量は1月の36％減から12月には18％減へ改善しており、市場には底打ち感が広がりつつある。50インチ以上製品の数量構成比は前年の5％から9％に拡大し、4KTVの販売台数は3万1000台と前年の55倍に達した。この結果、薄型TV全体の平均価格は前年から16％上昇の6万1500円となり、金額は15％減にとどまった。
Blu-ray（BD）・DVDは16％減の545万台となった。なかでもBDレコーダーは特需の反動減や外付けHDD録画の増加により、25％減の268万台と厳しい状況が続いた。BDレコーダーの平均価格は07年の本格普及以降、下落が続いていたが、13年は3％の上昇に転じた。内蔵HDDの大容量化と複数チューナー搭載機の増加が後押しした。また、プレーヤーではDVDからBDへの移行が緩やかに進展しており、BDプレーヤーの販売台数は18％増となった。
一部AV製品ではスマートフォン普及の影響が強くみられるが、ヘッドホン・ヘッドセットは、通話が可能なモバイル用が2％ポイント構成比を拡大して26％を占めた。モバイル用や高級ヘッドホンの好調により、ヘッドホン・ヘッドセットは数量ベースで2％減となるも、金額ベースでは7％増となった。また、ポータブルプレーヤーとデジタルビデオカメラは数量がそれぞれ23％減、21％減と縮小した。GfKでは「スマートフォンでの代用や、同等の機能を持つほかの製品の影響を受けた」としている。
携帯電話は8.5％減の3460万台と3年振りのマイナス成長となった。スマートフォンは2％増の2600万台にとどまり、12年の65％増と比べると、「伸びに急ブレーキがかかった」と指摘。キャリア側から、フィーチャーフォンからスマートフォンへの買い替え促進策が打ち出されたが、GfKでは「期待されたほどの効果を得られなかった」とみている。13年12月時点のスマートフォン保有率は46％と、当初の見込みを下回った。
アクセサリーは、スマートフォンのラインナップ拡充もあって拡大を続けた。家電量販店では、ケースが数量ベースで6％減となったものの、液晶保護フィルムや充電器は2桁成長となった。特に充電器は大容量モデルなどが好調で、前年から60％以上の伸びを見せた。
