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調査・データ長崎税関は20日、昭和元年の1926年から2025年までの貿易統計を基に、長崎港の輸出入構造の変化をまとめた。昭和初期は石炭や農水産物が輸出の中心だったが、その後は造船や機械類など工業製品の比重が高まり、2025年の輸出額は593億9200万円となった。輸入では繰綿や石油、食料品などから、鉱物性燃料や化学品、電気機器などへ主要品目が移っている。
輸出は1926年の1321万8000円に対し、2025年は4493倍の593億9200万円。過去最高は2009年の2482億円だった。2025年の品目別では船舶類が360億3394万円で全体の60.7％を占め、一般機械が133億8277万円、魚介類・同調製品が48億1861万円と続いた。昭和初期は石炭が輸出額の40-60％程度を占めていたが、1934年以降は機械類が首位に立つなど、港を取り巻く産業構造の変化が貿易品目にも表れている。
輸入額は1926年の2254万8000円から2025年には252億8449万円となり、1121倍に拡大した。過去最高は2022年の1161億円で、鉱物性燃料や金属製品の増加が押し上げた。25年は鉱物性燃料が101億9355万円で40.3％を占め、有機化合物、電気機器、果実・野菜、一般機械が続いた。
長崎港では戦後、1950年の民間貿易再開後に船舶や機械類の輸出が拡大し、1952年の沖縄定期航路開設後は生活用品も主要品となった。その後、造船業や港湾整備、定期コンテナ航路の開設などに伴い取扱品目が変化してきた。現在は輸出で船舶類、輸入で鉱物性燃料の比重が大きく、長崎港の貿易構造は地域産業やエネルギー需要を色濃く反映している。
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