国内携帯出荷台数、一転してマイナス成長に

調査・データIT専門の調査会社「IDCジャパン」（東京都千代田区）は6月30日、国内携帯電話とスマートフォン端末の出荷台数（1-3月）を発表した。

1-3月の国内携帯電話出荷台数は、スマートフォンと従来型の携帯電話を合わせて前年同期比4.4％減の914万台となり、1000万台超の出荷実績を記録した2013年10-12月から一転してマイナス成長となった。

同社はマイナス成長の主な要因として「好調なiPhone販売と対照的にアンドロイド端末の販売不振が目立ち、国内通信事業者が揃ってアンドロイドOS搭載端末の在庫調整を実施した」ことが響いたとみている。

ベンダー別の出荷台数シェアは、アップルが48％を獲得し、6四半期連続で首位を維持。上位トップ3は「AQUOSシリーズ」のスマートフォン販売が好転したシャープが2位をキープしたほか、au向けを中心にスマートフォンと従来型携帯電話を出荷している京セラが3位に入った。

スマートフォンに限ると、出荷台数は4.4％減の651万台にとどまり、ベンダー別シェアはアップルが67.4％と拡大傾向を続けている。2位には携帯電話と同様にシャープがランクイン、NTTドコモ向けを中心に「Xperiaシリーズ」の販売が好調なソニーが3位を獲得した。

今後の見通しについて、同社のPC携帯端末&クライアントソリューションシニアマーケットアナリストを務める木村融人氏は「2014年3月末以降、総務省の指導により通信事業者の販売奨励金戦略が大幅に見直されたことから市況が一変し、iPhone端末に限らずアンドロイド端末の販売台数も減少傾向にある。これにより、14年第2四半期（4-6月）は、携帯電話市場全体が前年同期比ベースでマイナス成長が続く可能性が高い」と分析している。