日本積が11か月ぶりに韓国積み上回る

調査・データ日本海事センターは17日、2月のアジア米国間などのコンテナ荷動きをまとめた。2月の往航荷動き量は101.4万TEUで対前年比9.1％減、復航は52.3万TEUで9.8％減となった。

2月の往航荷動き量は、対前年で9か月ぶりの減少となる9.1％減の101.4万TEU、1月からの累計は0.8％減の227.8万TEU。国・地域別でみると、日本積（6.8％増）、南アジア積（7.3％増）などが増加となったものの、韓国積（3.8％減）、中国積（11.3％減）、ASEAN積（2.9％減）は減少した。品目別では、「家具、家財道具」（寄与度-2.6％）、「繊維、その製品」（-2％）、「一般電気機器」（-1.7％）などが上位10品目の中で減少要因となった。

日本積は、1位（2012年の年計ベース）の「自動車部品」（0.3％減）が前年比10か月連続の減少となったものの、2位の「車両機器、部品」（14.2％増）は3か月連続の増加、3位の「自動車、トラックなどのタイヤ、チューブ」（4.8％増）が2か月ぶりの増加、4位の「建設機械」（11.7％増）が11か月ぶりの増加となったことなどにより、2か月ぶりの増加となる6.8％増の5.2万TEUとなった。全体に占めるシェアは5.1％。また、日本積は13年3月以来、11か月ぶりに韓国積を上回った。

中国積は、5位の「床材・ブラインドなどのプラスティック製品」（19％増）が8か月連続で10％を超える増加となったものの、1位の「家具、家財道具」（20.1％減）が3か月ぶりの減少、2位の「繊維、その製品」（16.3％減）が7か月ぶりの減少、3位の「一般電気機器」（19.1％減）が11か月ぶりの減少、4位の「おもちゃ」（12.1％減）が3か月ぶりの減少と、上位品目が10％を超える落ち込みとなったことなどにより、10か月ぶりの減少となる11.3％減の65.9万TEUにとどまった。全体に占めるシェアは65％。香港積は2か月連続の減少となる25.1％減の2.8万TEUでシェアは2.7％。中国・香港積の合計は10か月ぶりの減少となる12％減の68.7万TEUで、シェア67.7％。

2月の復航荷動き量は、前年比2か月連続の減少となる9.8％減の52.3万TEU。累計では5.1％減の107.8万TEUとなった。国・地域別は、日本揚（3.6％減）、韓国揚（9.5％減）、台湾揚（14.1％減）、中国揚（8.4％減）、ASEAN揚（7.8％減）、南アジア揚（17.6％減）などが減少。品目別では、「紙、板紙類、その製品」（寄与度-1.8％）、「繊維、その製品」（-1％）、「採油用の種、油脂」（-0.9％）などが上位10品目の中で減少要因となった。

日本揚は、2位の「肉、その調整品」（3％増）が2か月ぶりの増加、3位の「野菜、種苗類」（7.8％増）が13か月ぶりの増加となったものの、1位の「ペットフード、動物用飼料」（23.7％減）が5か月連続で20％を超える減少、5位の「アルコール、飲料、タバコなどの嗜好品」（26.2％減）が3か月連続で10％を超える減少となった。全体では3か月連続の減少となる3.6％減の6.5万TEUで、シェアは12.5％。

中国揚は、2位の「ペットフード、動物用飼料」（58.2％増）が3か月連続で50％を超える増加、3位の「木材、その製品」（10.7％増）が11か月連続の増加となったものの、1位の「紙、板紙類、その製品」（14.2％減）が5か月連続で10％を超える減少、4位の「繊維、その製品」（58.1％減）が3か月連続で30％を超える減少、5位の「金属スクラップ」（20.6％減）が2か月連続で20％を超える減少となったことなどにより、8か月ぶりの減少となる8.4％減の22.9万TEU。シェアは43.9％だった。香港揚は29か月連続の減少となる23.8％減の2.5万TEUでシェア4.8％。中国・香港揚合計は8か月ぶりの減少となる10.2％減の25.5万TEUで、シェア48.7％となった。

■2014年2月の品目別荷動き（上位10品目）