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遠隔管理による高度な船舶モニタリング実現へ

郵船など4社、船舶IoTの次世代プラットフォーム実験成功

2018年2月15日 (木)

ロジスティクス日本郵船、MTI、NTT、NTTデータの4社は15日、日本郵船グループの内航船「ひだか」で船舶IoTの次世代プラットフォームに関する実証実験に成功した、と発表した。

日本郵船グループでは、安全・効率運航への取り組みの一つとして、運航状態、機器状態などの詳細な船舶データをモニタリングし、船と陸上で情報共有するためのパフォーマンスマネージメントシステム「SIMS」の開発を進めてきた。

(出所:日本郵船)

昨年9月からは4社が連携し、NTT研究所のリアルタイムサービス・ビッグデータ処理に対して高速な処理を可能にする「エッジコンピューティング技術」を応用し、船上に設置したSIMSに新機能やアプリケーションを陸上から遠隔で配信・管理する仕組みを付加した次世代プラットフォームを開発してきた。

配信実験は、インフラ設備のIoTソリューションなどで実績のあるNTTデータのIoTプラットフォーム「ANYSENSE」を用いて、実施。

同プラットフォームは、日本舶用工業会が中心となって取り組んできた船舶IoT分野に関する国際標準規格化に対応しており、さらに収集したデータは船上で活用するだけではなく、日本海事協会が設立したシップデータセンターにも送信・蓄積されることで、海事業界で推進している船舶IoTオープンプラットフォームでの利用も可能になる。

今後は、日本郵船グループの外航船でも実証実験を行う。

近海郵船が所有・運航する「ひだか」は、フル電子制御の低速主機関を搭載しているほか、低摩擦塗や高効率プロペラを採用するなど随所に工夫を凝らした次世代型の省エネ船として、2015年に就航したRORO船。