トラックからの転換追い風、日通17年度内航1.6％増

調査・データ日本通運がこのほど発表した2017年度の内航海上輸送における輸送量（12フィートコンテナ換算）は33万198個となり、16年度を1.59％上回った。12フィートコンテナが6.78％減の14万7834個にとどまった一方、トレーラの台数は9.56％増の6万788台と伸びた。

17年度は北海道航路と九州航路で寄港地を変更し、北海道航路（東京−苫小牧）では9月と12月にROROコンテナ船からRORO船に入れ替え、従来船と合わせて3隻同型とした。積載能力が1隻当たり25％増えたことで、秋冬繁忙期や台風のスケジュール変更時も影響を最小限に抑えた。

一方、釧路港扱いは台風の影響による寄港回数減（抜港）があり、取り扱い数量が大幅に落ち込み苦戦を強いられた。新造船投入後は、船型変更によるトレーラの拡販を取り込み、前年から2500台以上の積載増に。通年では落ち込んだコンテナ扱いをカバーして着地した。

九州航路は東京・博多の基幹港と瀬戸内中間港ともにモーダルシフトの追い風を受けた。共同運航船社の機関系トラブルによる変則スケジュールがあったものの、対前年1000台以上のトレーラ貨物を積載。特に東京発の下りは、自社船扱いのほかに利用運送の取り扱いにも幅を広げて博多向けの海貨業者の取り込みに力を入れた。

こうした結果にも、同社は「今後の集配戦力の問題も含め、将来の仕組み作りが急務であることを考えさせられる1年だった」と振り返り、両航路で「18年度以降のモーダルシフトの受け皿となり得る地域」の検討を進める方針。