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調査・データ海運コンサルティング会社のドリューリー（英国）傘下で投資調査を手がけるドリューリー・マリタイム・フィナンシャル・リサーチ・サービス（DMFR）は2日、世界のコンテナ船社の財務状況を分析した年次レポートを公表した。2025年は新造船の大量投入が続く一方で解撤が進まず、供給過剰が拡大。主要東西航路を中心にスポット運賃が急落し、同年のEBITは320億ドルと、従来予測から大幅な下方修正となった。
26年も市況の先行きは厳しいとし、過剰船腹の深刻化によりEBITは前年比96.7％減と急減する見通しを示した。スエズ運河通航の全面再開や地政学リスクの変化が、運賃にさらなる下押し圧力をかける可能性も指摘する。
船腹拡張を背景に各社は借入を増やし、資産売却も進めた結果、財務体質は弱含み。環境規制面では、EU排出量取引制度（ETS）が26年に全面適用となることから、欧州系船社を中心にLNG燃料船への発注が集中する一方、アジア地域船社は従来型船舶の比率が高いと分析した。
株式市場では、域内輸送を主力とする船社や総合物流型事業者が相対的に堅調で、APモラー・マースク（デンマーク）などを含む指数は25年に6.3％上昇したものの、大手専業船社の株価は運賃低迷を背景に伸び悩んだとしている。
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