日本舶用工業会、スマートナビ実船試験を開始

調査・データ日本舶用工業会は13日、2012年度に設置したスマートナビゲーションシステム研究会が実船試験を開始したと発表した。

スマートナビゲーションシステム研究会は、船舶の安全運航を可能にするため船体、機関、航海、気象海象など多くのデータを統合して有効活用するため、12年度に設置。

船内LAN研究会の成果を基に異機種間の情報統合化を可能にするため船内、船陸間の情報インフラを構築・試作し、これらを用いて陸上、実船実証試験を行い、情報統合化の有用性を確認することにしている。

MTIの安藤英幸氏を座長に、参加企業27社、オブザーバー9社の参加を得て日本海事協会との共同研究として実施しているもので、陸上での接続試験を終えたことから、商船三井フェリー所有のフェリー「さんふらわあしれとこ」、旭タンカー所有の新造タンカー「新旭東丸」の2隻の協力を得て、実船を用いた実証試験を行う。

既に、さんふらわあしれとこでは実証試験を開始しており、新旭東丸も近日中に試験を始める。今回の試験では、データロガー、航海機器、トリムヒール制御盤、軸馬力計、主機リモコンなどの機器から、船内情報データを船内LAN経由でマスターデータベースへ集約、格納するとともに、ウェザールーティング、リアルタイムに近い状態の燃料消費率のグラフ化、アブログの一部自動書き込みなどのアプリケーションで活用できることを検証する。

今後は、実船実証試験で得た試験結果などを活用し、船内情報の統合化に必要な要件などを取りまとめ、集約された船内情報の有効活用を行う方法などを検討、国際標準化を進める。