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荷主大日本印刷（DNP）は29日、泉崎工場（福島県泉崎村）で10メガワット級の太陽光発電設備を導入し、2027年6月から発電を開始すると発表した。再生可能エネルギー由来の電力利用としてはDNPグループ最大規模となり、年間6332トンの温室効果ガス（GHG）排出量削減を見込む。
新たに設置する太陽光パネルの容量は1万813キロワットで、オンサイトPPA（電力販売契約）方式を採用する。第三者のPPA事業者が工場敷地内に発電設備を設置・運営し、DNPが発電した電力を購入して自家消費する仕組み。
泉崎工場では24年8月から、設備容量1741キロワットの屋根置き型太陽光発電設備を稼働しており、今回、工場敷地内に発電設備を追加し、再生可能エネルギーによる電力供給能力を拡大する。
設備には表面と裏面の双方で光を受けて発電する両面採光型太陽電池モジュールを採用する。地面にはDNPが開発した「DNP太陽光発電所用反射シート」を8万平方メートル敷設する。シートで太陽光の反射率を高めてモジュール裏面に入る光を増やし、発電量を6％高める計画だ。反射シートは防草性能も備え、除草やメンテナンスの負荷軽減にもつなげる。
DNPは今後も国内外の製造拠点で再生可能エネルギーの導入を進め、自社のGHG排出量削減に取り組む。
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