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荷主本田技術研究所（埼玉県和光市）は5日、大成建設、大成ロテックと共同で、走行中のEVへ非接触で給電する「磁界結合方式無線給電道路システム」の基盤技術を開発したと発表した。乗用車だけでなく大型商用車への適用も想定しており、2027年度以降に高速道路での公道実証を計画する。
システムは、道路に埋設する給電ユニットと車両側の受電ユニット、地上の直流電源システムで構成する。本田技術研究所が給受電ユニットと車両システム、大成建設が直流電源システム、大成ロテックが道路への埋設施工技術を担当した。3社は2025年から共同研究を進め、大成建設グループの実験道路で大型商用車を想定した舗装構造や施工方法、給電性能を検証してきた。
▲共同研究における3社の役割分担（クリックで拡大、出所：本田技術研究所）
大型車対応では、車両総重量20トンクラスの走行に耐える給電ユニットと舗装構造を開発。道路内の給電ユニットはインバーターとコイルを一体化し、直流配電方式を採用することで、高応答かつ安定した大電力給電を可能にしたとしている。既存舗装を切削して埋設できる構造とし、配線や構成部品を減らして施工性や更新性にも配慮した。
▲共同研究におけるHondaの技術（クリックで拡大、出所：本田技術研究所）
大型トラックでは、長距離輸送に必要な航続距離を確保するため、大容量バッテリーが必要となりやすく、車両重量や積載量、充電時間の制約が普及上の課題となる。走行中給電が実用化されれば、道路側から継続的に電力を供給することで、充電待ちによる稼働時間の減少を抑えるほか、搭載電池の小型化につながる可能性がある。
26年末からは福島県内の試験走行路で、実車による100万輪の載荷走行試験や漏えい電磁界対策などを実施する。その後、大型商用車向けに最大150kWでの給電性能や高速走行時の信頼性を検証する。3社は27年度以降、NEXCO東日本が館山自動車道で実施する走行中無線給電の実証実験にも参画する予定だ。
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