東日本大震災から5年、東洋ゴムが工場･倉庫の対策公開

環境・CSR東洋ゴム工業は7日、東日本大震災の発生から間もなく5年となるのを機に、国内の主力タイヤ製造拠点、仙台工場（宮城県岩沼市）の大規模災害対策の取り組みを公開した。

▲2012年に更新したタイヤ物流倉庫（左）大型避難階段と屋上テラス部分（右）

同工場では、災害非常用飲料水・食料備蓄を2011年度比で2倍へ拡大、サプライチェーンの寸断に伴う燃料供給の停滞を追加想定し、一定量の燃料油を工場内に災害用として備蓄している。非常用備蓄品は、国内の全拠点で勤務する従業員の3日分以上を備蓄量として定め、展開しているという。

宮城県沿岸部の一部の物流倉庫では、5年前に津波の直撃を受け被災したが、従業員は建物の屋上へ避難し、人的損失を免れたことから、更新した物流倉庫は緊急時に大勢の従業員が容易に駆け上がることができるよう、大型避難階段を2か所配置し、100人程度が待避できる屋上テラスを備えた。屋上テラスの高さは、11年に実際に到達した大津波の高さの2倍以上。

また、一部の拠点では夜間の避難訓練を追加し、より実戦的な訓練を実施。大規模災害発生時の行動基準などを記載した「災害対応ポケットカード」を従業員に配布し、常時携帯してもらうことで、災害時に落ち着いた行動を取るよう啓発している。