トイレットペーパーの供給、物流特性の正しい理解を

話題日本家庭紙工業会は2日、先月28日に続いて「トイレットペーパーとティッシュペーパーの供給力・在庫は十分にある」との発表を行った。

生産側である同工業会は、先月28日に「日本国内で生産されているトイレットペーパーの98％は国内生産で、原材料調達でも中国に依存していない。需要を満たす十分な供給量と在庫を確保しており、物流が整い次第、消費者の手元に届くようになる」と発表。きょうの発表では、過去の実績から「十分」とした根拠を示し、改めて買い占めや転売を行わないよう呼びかけた。

取材に対し同会は、「各メーカーでは需要増に合わせて増産体制をとっており、卸までの流通過程にも問題は生じていない」と回答。中間在庫を保有する大手卸会社は「物流センターには十分な在庫がある。販売店舗からの発注を受けて配送用の庫内作業を急ピッチで進めているが、モノが大きいだけにトラックの輸送には限界がある。今は協力会社に増車をお願いしている」と現状を話した。

卸から先の店舗配送を担う大手物流会社も「物量の増加に合わせた配送体制をとっており、問題なく対応している」と答えており、モノが小さいマスクの在庫切れとは事情が異なると話す。

トイレットペーパーやティッシュペーパーは、保管するのに相応の面積を必要とするため、販売店舗側が大量に在庫をもつことが難しい。家庭紙専用の納品によって毎日あるいは2日から3日おきに店舗に商品が届けられるが、これを上回る需要に対しては、トラックを大型化するか増車するほかない。いずれも即時多量に対応できるものではなく、仮にできたとしても商品の店頭価格に跳ね返るため、消費者の負担は増加する。

日本家庭紙工業会の言う「十分な供給・在庫」は確かに存在しているため、マスクとは事情の異なる”在庫切れ”に対して、消費者は正しい理解と冷静な対応が求められている。