郵船がIoT艙内監視の運用実験、損傷リスク軽減

ロジスティクス日本郵船など3社は6日、共同で行っていたIoTセンサーを利用したドライバルク船の艙内計測の35日間運用実験が終わり、実航海での有効性を確認したと発表した。

それによると、共同実験を行ったのは、日本郵船とグループのNYKバルク･プロジェクト、MTIの3社。

航海中の艙内環境の把握はドライバルク船での海上輸送品質を保つ重要な要素だ。ところが、現在は乗組員が定期的に艙内へ入り目視によって積み荷状態を確認するのが一般的で、異常の見落としリスクや、荒天時に艙内へ入れず点検ができないといった課題があった。

そのため、3社は独自の新システムを開発した。ドライバルク船の艙内を船橋から24時間遠隔監視でき、データを収集する。過去データの分析から未来の状況を予測し、貨物ダメージリスクを可視化する。このような積み荷のダメージリスク軽減の総合管理システムだ。

今回行った実験は、艙内の24時間遠隔監視とデータ収集の運用実験。日本製鉄も協力し、同社のメキシコ向け鋼材積み本船の艙内に温湿度センサーを設置し、データを収集。さらにそのデータを船橋に送信して、専用PCから艙内状況を監視した。今後はシステム搭載船を増やし、さらなるデータの蓄積とその分析を進めていく考えという。

（クリックで拡大、出所：日本郵船）

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LOGISTICS TODAY編集部
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