日本郵船・長沢社長｢次期中計・成長戦略に注目を｣

ロジスティクス日本郵船の長沢仁志社長は16日、都内で開催した2019年以来4年ぶりとなるメディア懇親会で、3月10日に発表予定の次期中期経営計画について「ほぼ完成に近づいている。注目してほしい」と語り、現在推進中のESG経営を基軸にした内容に自信をのぞかせた。4月1日付で次期社長に就任する曽我貴也・専務執行役員もあいさつし、新たな本部長による執行部体制を紹介した。

▲新執行部体制を紹介する次期社長に就任する曽我貴也・専務執行役員（右端）

4月1日付で会長に就く長沢氏は、冒頭のあいさつで、新型コロナウイルス感染拡大期を振り返り「郵船グループは『物流を止めない』を使命に、陸海空それぞれで現場と陸上の皆さんが頑張ってくれた。しっかりと社会的責任を果たせたと自負している」と述べた。

▲あいさつする長沢仁志社長

当初はコロナ禍で荷物量が落ちたものの、巣ごもり需要や市況高騰など「風」を的確につかみ「一般消費財関連のコンテナ船、航空貨物、物流の各事業が極めて堅調に推移し、昨年度と本年度と1兆円を超える未曾有の利益を上げることができた」と振り返った。

こうした劇的に回復した財務内容を背景に「これからどういった計画を進めていくのか真剣に議論し、ほぼ（計画が）完成に近づいている」と現況を報告。その上で「3月10日に発表する次期中期経営計画、グループの成長戦略に注目してほしい」と呼び掛けた。

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LOGISTICS TODAY編集部
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