調査・データサポーター専業ブランド「MEDIAID(メディエイド)」を展開する日本シグマックス(東京都新宿区)は9月30日、製造業で働く人々を対象に実施した「腰痛の発生状況とその対策に関する実態調査」の結果を発表した。
この調査は、全国の25歳から69歳までの男女3008人を対象にインターネット調査が実施され、そのうち1922人が製造業で働く人々だった。調査期間は2024年8月30日から9月5日までである。
調査によると、工場勤務が原因で腰痛を経験した人は1922人中870人であり、そのうち482人が就労に影響があったと回答した。特に「重量物の持ち運び・積み下ろし」が腰痛の主な原因とされ、72.4%がこれを挙げている。また、市販のシップ薬やテープ剤の使用がもっとも一般的な対策として実施されていることが分かった。
企業側が実施している腰痛対策としては、「重量物の重さ制限」や「作業台の高さ調節」などが挙げられている。一方で、従業員は「腰サポーターやアシストスーツの支給」を求めており、企業と従業員の間で求められる対策にギャップがあることが明らかになった。また、66.6%の従業員が腰痛について勤務先に相談したことがないと回答しており、その理由として「我慢」や「長年抱えているから」が挙げられた。
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