JALなど、定期便航空機を活用した海洋観測を開始

ロジスティクス日本航空（JAL）は12日、国立大学法人北海道大学（北海道大学）とサステナブルな社会創りをリードすることを目的として、北海道エアシステム（北海道札幌市、HAC）の航空機1機に機外カメラを搭載し、世界初となる定期便航空機を活用した赤潮モニタリングを2025年夏から開始すると発表した。

同社は、撮影した画像データを基に赤潮発生を早期に検知し、水産関係者に速やかに情報提供することで赤潮による水産業への被害を未然に防止し、将来的には赤潮だけでなく、森林や海洋の環境モニタリングにも活用する。

具体的には、HACが保有する「ATR42-600型機」の機体後方下部の胴体パネル上に、観測用のマルチスペクトルカメラを搭載し、定期航空便からモニタリングを行う。モニタリングの対象路線は、札幌-函館、函館-奥尻、札幌-利尻で、対象海域は函館湾、噴火湾、奥尻海峡、利尻水道。

カメラで撮影した画像は北海道大学に転送され、大学院水産科学研究院の笠井亮秀氏が開発した赤潮検出手法を用いて分布を可視化する。赤潮検出手法では、複数波長で撮影した海面画像から、植物プランクトンが発する蛍光特性の違いを利用して赤潮を検知する。

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LOGISTICS TODAY編集部
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