ウェザーニューズ、巨大地震の備え意識向上を調査

調査・データウェザーニューズ（千葉市美浜区）は11日、いざという時の避難行動や災害対策の一助とすることを目的として、防災・減災への意識の実態や変化を調査する「減災調査2025」を実施した結果を公表した。調査ウェザーニュースのアプリやウェブサイトを通じて行い、1万4210件の回答を得た。

24年8月に初めて発表された「南海トラフ地震臨時情報」について、内容を含めた認知は全国平均で6割となり、特に想定震源域に近い東海-西日本太平洋側では7割以上のところが多くなった。また、情報発表時の行動について「何か行動に移しましたか？」と質問したところ「対策した」と答えた人は3割で、認知度と同様に想定震源域に近い東海-西日本の太平洋側で割合が高くなった。具体的な対策としては水や食料などの備蓄や非常持出袋の準備・確認をした方が多く、ポータブル電源の購入や避難場所・経路の確認を行った。

帰宅困難となった場合の行動について「職場や学校で被災し帰宅困難者となった場合、まずどのように行動するか決めていますか」と質問したところ、「決めている」と答えた人は半数。また「帰宅困難に備えて、東日本大震災をきっかけになにか対策したことはありますか」と質問したところ、4割が対策をしていた。対策内容としては、モバイルバッテリーや充電器、非常食などの見直しや、歩きやすい靴（スニーカー）での通勤、徒歩での帰宅ルートの確認、さらに実際に歩いて試してみるなどがあった。

非常食の蓄えについて「非常食、何日分備えていますか？」と質問すると81.6％（昨年比5.6ポイント増）が非常食を準備していると回答し、平均備蓄日数は3.32日だった。平均備蓄日数は、2022年をピークに2年連続で減少していたものの、今年は増加に転じて歴代で最も高い値となった。また、非常持出袋の点検状況について「非常持出袋を最後に点検したのはいつですか？」と質問したところ「1年以内」と回答した方は43.2％で、昨年の33.6％から大幅に増加した。

避難場所の認知について「自宅付近の避難場所を知っていますか」と質問したところ、「経路も場所も知っている」と答えた方は67.4％（昨年比0.9ポイント増）、「場所のみ知っている」と答えた方は26.5％（昨年比0.8ポイント増）だった。

同社によると、今回の調査から巨大地震への備えについて意識の向上を捉えられるような結果が見えた。少しでも備えの意識をアップデートさせるためには、定期的な見直しや減災につながる行動を継続していくことが不可欠とした。

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LOGISTICS TODAY編集部
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