次世代省エネ住宅普及へ共同検討体制

話題大手電機メーカーなど10社は、HEMS（ホームエナジーマネジメントシステム）と呼ばれる次世代型省エネ住宅の市場確立に向け、規格の統一など共同検討体制「HEMSアライアンス」を立ち上げたと発表した。今後、共同でHEMS、スマート家電普及の環境整備に向けた検討を進める。

アライアンスでは、HEMSアプリケーションからスマート家電群への制御のあり方に関する課題、HEMSアプリケーションの開発・流通、スマート家電の保守などに必要な仕組み作りなど、各社共通の課題に関して検討を進めるとともに、安全をキーワードとしたHEMS市場確立に向けた課題解決に取り組んでいく。

検討に際しては、スマートコミュニティ・アライアンスなどの団体やハウスメーカーなどとも連携し、検討の成果はHEMS普及のために広く社会に提供していくとしている。

参画しているのは、KDDI、シャープ、ダイキン工業、東京電力、東芝、日本電気、パナソニック、日立製作所、三菱自動車工業、三菱電機の10社。