話題DHLは12日、ドイツポストDHLグループがグローバル・ボランティアデーとしてさまざまなボランティアプログラムに取り組む活動の一環として、国内で従業員2500人が震災復興支援などのプログラムに参加したと発表した。
日本では12のプロジェクトを実施し、DHLジャパン、DHLサプライチェーン、DHLグローバルフォワーディングジャパン、DHLグローバルメールの4社から2500人の従業員とその家族、友人、顧客が参加した。
特に今年は東日本大震災で被災した地域の復興支援のため、「GoHelp活動」を強化し、週末ボランティアとして、宮城県石巻市周辺での校庭の整備や側溝の泥をかき出す作業に従業員約90人が従事。このほか、オリジナル復興支援Tシャツの作成とプレゼント、日本赤十字社の東日本大震災義援金に寄付するための社内チャリティオークションなど4つのプログラムを新たに実施した。
また、昨年に続いて事業拠点周辺の清掃、神奈川県湘南のビーチクリーン、「ハンズオン東京」と協働したホテルのアメニティグッズをリサイクルする3Rプロジェクト、ペットボトルキャップを回収し、キャップのリサイクルによるCO2削減と発展途上国の子ども達へのワクチン提供の支援を行うNPO法人エコキャップ推進協会に送付するエコキャップ運動――など、さまざまな活動を行った。
「DHLボランティアデー」は2008年にアジア太平洋地区に導入され、南北アメリカ、中東、アフリカ、ヨーロッパに広まった。ことしは初めての試みとして、ドイツポストDHLグループ全体で9月1日から10日にかけて、世界中で地域社会貢献プログラムに取り組み、そのプロジェクトの数は600以上に及んだ。