2月のアジア発米国向けコンテナが26.9％増加

調査・データゼポ・データマイン（米国マイアミ）が17日に発表した、2月のアジア発米国向け海上コンテナ輸送実績によると、アジア主要10か国・地域発の実入りコンテナ輸送量は、外国貨物を除くB/L・母船積地ベースで前年同月比26.9％増の123.8万TEUとなった。

前年2月が米国西岸の労使問題からの混雑の影響で大幅に減少していたことから、前年比の増加はその反動とみられるが、2月の輸送量としては2014年実績を上回り、過去最多となった。

一方、米国向けコンテナ世界合わせては、アジア発に加えて欧州、南米・中南米発とも増加し、前月比2.9％、前年比22.％増の173万TUEとなった。

アジア発の6割以上を占める1位中国は、1月に比べて1.5％増、前年比では24.6％の増加だった。2位の韓国は前年比50.2％増となり12か月連続プラスを維持。3位の香港は12月まで減少が続いたものの、2月は1月に続いて15.9％のプラスとなった。4位の台湾は12-1月で横ばいだったものの、今回は27.5％増加した。

5位のシンガポールは10月からマイナスに転じていたが、1月に続き、2月は18.1％のプラス。7位のベトナムは85.1％の大幅増で19か月連続プラス。荷受け地ベースではアジア発2位に定着し、58.9％増となった。8位のインドは12月に連続プラスが29か月目でストップしたが、1月の横ばいから2月は4.2％の増加に転じた。

9位のタイの前月から7％の減少だったが2月分は86％の増加。10位のマレーシアの自国分は47.3％増だったが直航分は15％のマイナスだった。6位の日本発（直航分）は前年2月の反動で31.％増韓国経由TS分も92％増となった。

一方、アジア発直航分に対する、米国主要港の動きも前年2月が西岸港の労使問題から大幅減少となった反動として、2月はシアトルを除いて東西各港ともに二桁の増加を示した。

また、米国向けコンテナ貨物の品目別の動きでも、アジア発コンテナ量の太宗でシェア18％を占める家具類は、前月比で2.8％増、前年比では33.6％増、シェア9％の機械類も前月比で9％増、前年比では27％、シェア5％の自動車関連では、前月比3.5％増、前年比で22％の増加となった。上位10品目で全体量の63％を占めており、前月比で3％、前年比では22％の増加を示した。