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日本発は12%増加、ゼポ調べ

中国反動減、2月のアジア発米国向けコンテナ9%減少

2014年3月14日 (金)

調査・データ米調査会社のゼポが14日に発表した米国貿易統計分析速報によると、2月のアジア発米国向けコンテナは前年同月比9.3%減の97万TEUと減少したことが分かった。中国発が15%減となったのが主な要因で、日本発は前月比15%増、前年同月比でも12%の増加となった。

アジア主要10か国発のTEUは、前月から21.3%%減少、前年同月比同月比9.3%減の97万TEUとなった。これは例年の2-3月の落ち込み傾向を示したものだが、昨年2月の前年同月比が22%増と高かったこともあり、2割減となった。

米国向け世界合計でも、アジアの減少を受けてカナダ発、中米発がそれぞれ前年同月比14.9%、6.9%増だったが、欧州、南米はそれぞれ前年同月比1.8%、0.5%減で、全体では前年同月比5.1%減(前月比16.2%減)と8か月ぶりのマイナスとなった。

アジア発の6割を占める中国は昨年の2月が前年同月比41%と大幅増だったことを受けて、ことしは前年同月比14.5%の減少だった。香港、台湾、ベトナムも前年同月比はそれぞれ2.3%、8.8%、7.5%のマイナスだったが、タイは前月比、前年同月比ともそれぞれ37.2%、25.6%と例年の2-3月の落ち込み幅より大きく減少した。

一方、日本、マレーシア、インドは前年を上回り、特に日本は前月比14.8%増で前年同月比も11.7%増だった。韓国は荷受け地ベースで前月比13%減、前年同月比でも5.5%減と自国分が減少傾向なのに対して、中国発トランシップ(TS分)が前月比24.4%、前年同月比5.6%と増加し、日本発TS分も先月からは減少したものの、前年同月比では18%増、ベトナム、インドネシアなどからのTS分も増えて、韓国の母船積地ベースは前年同月比2%のプララスとなった。

日本発直航分は各港の合計が前月から14.5%増えて前年同月比11.2%増だったが、これは主に自動車部品などの増加によるもので、特に名古屋、横浜は前月からそれぞれ19.3%、30.4%と2桁の増加となった。

■アジア発米国向けコンテナ荷動き月次トレンド(zopol corporation)
中国反動減、2月のアジア発米国向けコンテナ9%減少