中国反動減、2月のアジア発米国向けコンテナ9％減少

調査・データ米調査会社のゼポが14日に発表した米国貿易統計分析速報によると、2月のアジア発米国向けコンテナは前年同月比9.3％減の97万TEUと減少したことが分かった。中国発が15％減となったのが主な要因で、日本発は前月比15％増、前年同月比でも12％の増加となった。

アジア主要10か国発のTEUは、前月から21.3％％減少、前年同月比同月比9.3％減の97万TEUとなった。これは例年の2-3月の落ち込み傾向を示したものだが、昨年2月の前年同月比が22％増と高かったこともあり、2割減となった。

米国向け世界合計でも、アジアの減少を受けてカナダ発、中米発がそれぞれ前年同月比14.9％、6.9％増だったが、欧州、南米はそれぞれ前年同月比1.8％、0.5％減で、全体では前年同月比5.1％減（前月比16.2％減）と8か月ぶりのマイナスとなった。

アジア発の6割を占める中国は昨年の2月が前年同月比41％と大幅増だったことを受けて、ことしは前年同月比14.5％の減少だった。香港、台湾、ベトナムも前年同月比はそれぞれ2.3％、8.8％、7.5％のマイナスだったが、タイは前月比、前年同月比ともそれぞれ37.2％、25.6％と例年の2-3月の落ち込み幅より大きく減少した。

一方、日本、マレーシア、インドは前年を上回り、特に日本は前月比14.8％増で前年同月比も11.7％増だった。韓国は荷受け地ベースで前月比13％減、前年同月比でも5.5％減と自国分が減少傾向なのに対して、中国発トランシップ（TS分）が前月比24.4％、前年同月比5.6％と増加し、日本発TS分も先月からは減少したものの、前年同月比では18％増、ベトナム、インドネシアなどからのTS分も増えて、韓国の母船積地ベースは前年同月比2％のプララスとなった。

日本発直航分は各港の合計が前月から14.5％増えて前年同月比11.2％増だったが、これは主に自動車部品などの増加によるもので、特に名古屋、横浜は前月からそれぞれ19.3％、30.4％と2桁の増加となった。

■アジア発米国向けコンテナ荷動き月次トレンド（zopol corporation）