2010年の市販カー用品出荷額が1.7％縮小、矢野経研調べ

話題矢野経済研究所は24日、国内の市販カー用品市場に関する調査結果を発表した。

2010年は、世界的な景気回復基調、エコカー補助金、エコカー減税により、新車販売台数、自動車保有台数がともに増加に転じるなどマクロ環境が回復に向かったものの、不要不急な消費に対するユーザーマインドの厳しさは緩まず、2010年のカー用品国内出荷金額は1兆1620億円（前年比1.7％減）と減少推移を脱するには至らなかった。

中でも「オーディオ・カーナビ関連」の販売単価下落の加速、「機能用品」のETC特需の反動などが市場全体を押し下げる要因となった。

2011年は地デジ需要が見込まれるものの、市場を大きく後押しするマクロ要因がないため、国内出荷金額は前年比99.4％、1兆1545億円と微減推移すると見込んだ。

「乗用車タイヤ」は降雪による冬用タイヤの需要増加と、原料価格高騰による値上げにより当該市場規模は拡大すると予測。これに伴い「アルミホイール」も微増を見込む。

カー用品のトレンドは環境性・安全性・機能性・利便性がキーワードとなっている。環境性では”低燃費”を切り口とした環境タイヤや、CO2の排出量を抑制するエコルート探索機能を付加したカーナビなど多く発売されているほか、車の長寿命化につながる製品にも関心が集まっている。

安全性ではカメラやセンサーとカーナビなど電子機器が連動する機能により安全運転をアシストする商品の市場投入が進んでいる。機能性・利便性に関しては、普及著しいスマートフォン関連の用品需要が伸びている。

調査は2011年9月から12月にかけて、カー用品関連企業（メーカー、輸入商社、卸売業、小売業）、関連団体に対し、同社専門研究員による直接取材、電話・郵送によるヒアリング、文献調査を併用して実施した。