環境・CSR東洋製罐は26日、茨城県・大阪府間の缶容器製造用部材の輸送をトラックから専用の鉄道コンテナを使用した鉄道輸送に転換した取り組みで、物流子会社の東洋メビウス、東罐ロジテック、JR貨物、中央通運とともに、改正物流総合効率化法(改正物効法)の認定を受けた。
これまでは年間1122トンの部材を茨城県と大阪府の自社工場間591キロでトラック輸送していたが、東京貨物ターミナルと大阪貨物ターミナルの間600キロを鉄道輸送に転換した。大阪府の工場と貨物ターミナル間(8キロ)、茨城県の工場と貨物ターミナル間(100キロ)はトラックで結ぶ。
この取り組みにより、ドライバーの運転時間が年間2112時間(27.2%)削減できたほか、CO2排出量も年67.5トン(43.2%)削減した。