キヤノン、次世代薄型ディスプレイの事業化断念

産業・一般キヤノンは18日、連結子会社のSEDを9月30日付で解散すると発表した。

SEDは、次世代薄型ディスプレイ”SED”の事業化を目指して新しい方式の電子源の開発に取り組み、輝度、色調、品質の面でこれまでの方式を超えるパネルの試作に成功していた。 しかし、薄型テレビの価格が「想定以上に大幅かつ急速に下落」していることから、「適正な採算性を確保して”SED”を事業化することは困難」と判断したもの。

SEDの全業務は9月末までに終了するが、SEDパネルの研究開発業務に関しては、キヤノンが継続する方針。