立地･費用･機能の3要素に「次世代設備」も

2018年9月11日 (火)

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イベント大規模な賃貸物流施設を開発する企業の展示スペースが年々大きくなってきているのも、最近の国際物流総合展の傾向といえるだろう。

今回、最も大きな展示ブースを確保したのが、大和ハウス工業グループだ。近年、同社は物流情報システム、IoT、ロボットといった先進デジタル技術を取り扱う企業のM&Aを加速しているが、ブースも物流施設のパネル展示だけでなく、EC物流、クラウド運行管理、無人搬送車（AGV）などのグループ企業の製品・サービスを絡ませた内容となっている。

いずれも物流施設と組み合わせて利用することが想定されるソリューション群で、展示の幅広さを感じさせながらも、同社が何を提供しようとしているのかがわかる、一貫性のある展示だった。

三井不動産は、開発中の物件を含めて33物件に達する同社の施設群それぞれが、立地だけでなく「何を強みとしているのか」を語りかけるようなパネル展示で、洗練された木目調のブースデザインが特徴的な同社らしさが出ている展示内容。

同社は千葉県船橋市の物件に併設している「ICTラボ」で、AGVや自動倉庫、デジタルピッキングなどのさまざまなデジタルソリューションを常設展示していることで知られ、入居企業向けにこれらをあっせんするサービスも手がけている。

中でも、同社ベンチャー共創事業部が出資するスタートアップ企業が開発した最先端のセキュリティソリューションは、顔認識システムと連携した仕組みとなっていて、「次世代の物流施設はこうなる」というイメージを想像させる内容だった。同社はこうした取り組みを今後もさらに強化していく方針で、2019年には、船橋市に開発中の新施設で「ICTラボ2.0」が設けられることになっている。

他社ブースの展示も物流施設とロボット、AI、IoTを絡ませた内容が目立ち、賃貸物流施設が立地、建物スペック、コストといったこれまでの基本3要素に加え、デジタルソリューションによって、利用企業の人手不足を改善する手段になっていくことを予感させた。