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DHL、日本で従業員3000人以上が社会貢献活動

2018年9月25日 (火)

▲栃木県日光市足尾町で植林を行うDHL従業員たち

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環境・CSRDHLは、ドイツポストDHLグループ全体で地域社会への還元や従業員のボランティア精神の醸成を促進する地域社会貢献プログラム「グローバルボランティアデー」を、3日から30日まで実施している。

11年目となることしも世界各地でさまざまな社会貢献活動を実施し、日本でもDHLジャパン、DHLグローバルフォワーディングジャパン、DHLサプライチェーンの3社から3000人以上の従業員とその家族、友人、顧客が14のプロジェクトに参加している。

ドイツポストDHLグループは、社会貢献活動の基本理念として「Living Responsibility」(リビング・レスポンシビリティ)をモットーに、「環境保護」(GoGreen)、「災害時の緊急支援」(GoHelp)、「教育活動への支援」(GoTeach)の3つのテーマを掲げている。

日本でも、GoHelp活動の一環として熊本地震の復興支援、西日本豪雨被害の復興支援や日本身体障がい者水泳連盟への支援、また、GoTeachとしNPO Teach for Japanへのサポートを行った。

GoGreenとしては、毎年行っているコミュニティーでの清掃活動やビーチクリーンに加え、ことしから植樹や森林整備などの活動をスタートした。これは、ドイツポストDHLグループが発表した2050年までにすべての輸送に関わる二酸化炭素排出量をゼロにするという「ミッション2050」の目標達成を目指した活動となっている。

▲神奈川県の湘南海岸ではビーチクリーン活動を実施

グループでは、2017年から世界中で年間100万本の植林に取り組んでおり、日本でも新たに、栃木県日光市足尾町での植樹活動や神奈川県湘南地区での砂防林整備、コンタクトレンズケースのリサイクルによる植樹活動支援などに取り組んだ。

ドイツポストDHLグループでは、毎年9月のボランティアデー期間中にさまざまな社会貢献活動を世界各地で実施しており、17年には世界中で、3000のプロジェクトに合計10万人以上が40万時間を費やした。