ブリヂストン、引き続きコスト構造改革に注力

荷主ブリヂストンは16日に発表した新たな3か年の中期事業計画において、物流費削減を含むコスト構造改革として、2021年から2023年までの間に営業費用180億円の改善をめざす考えを示した。2020年においてもコロナ禍を受けた危機管理と構造改革に注力していたが、さらに注力して戦略的リソースへの再配分を進めるという。

同社の2019年から2021年までの営業費用の改善効果は440億円となる見込み。内訳は固定費が350億円、変動費が90億円で、変動費のうち10億円が物流費の単価抑制による。なお、2023年までの削減目標の内訳については示していないが、変動比率については2021年の7.8％を、2023年には同レベルの7.7％とする考えを示している。

そのほか今回の中計では、トラックなど高稼働率の商用車向けのタイヤを、安全かつ長期的に使うための技術開発に注力する考えも発表。環境対応などに配慮しながら、耐偏摩耗性と耐久性の向上と両立、複数回のリトレッド（ゴムの貼り替えによる復元）が可能な技術を開発するとしている。

なお、同社は16日に発表した2020年12月期連結決算の最終損益として233億円の赤字（前期は2401億円の黒字）を計上している。