イベントメインマーク(東京都江戸川区)は、「第2回関西物流展」で、同社が独自開発した、倉庫など物流施設の床の傾きや沈下を短期間で修正できる工法を紹介した。大地震時に液状化などによる地盤沈下による被害が想定される、湾岸埋立てエリアに立地する物流施設の事業継続計画(BCP)への対応策として、注目を集めた。
地盤が沈下してできた空間に、発泡ウレタンを充てんし、膨張させることにより、再び本来の水準にまで建物の床を戻す。200平方メートルを8時間で施工できることから、工期を最短で1日とすることも可能で、施設の稼働を止める必要もないという。
従来は、沈下した地盤を戻す工法として、建物を撤去してコンクリートを打設したり、床の沈んだ部分に上塗りするなどの工法が一般的だったが、いずれも長期間の大規模工事が必要となり、事業を継続しながらの施工は困難だった。